Q: 子どもの保険加入の必要性の有無についてどのようにしているか教えていただきたいです

お子さんの保険について、悩みますよね。コミュニティでも頻繁に話題に上がるテーマです。豊富な経験から得られた知見をまとめました。

メインの回答

コミュニティの中では、子どもの保険は「基本的に不要」と考えている方が多いようです。

その最大の理由は、日本の公的な医療費助成制度が非常に手厚いことにあります。多くの自治体では「乳幼児医療証（マル乳）」などが交付され、保険診療の範囲内であれば窓口での自己負担はほとんど発生しません。そのため、まずはご自身がお住まいの自治体の制度で、何歳まで、どのような助成が受けられるかを確認することが第一歩になります。

保険の種類ごとに見ると、以下のような考え方が主流です。

医療保険：上記の公的助成があるため、もし入院や通院が必要になっても、高額な医療費はかかりにくいです。そのため、わざわざ保険料を払うよりも、その分を貯蓄に回して万が一に備える方が合理的だと考える方が多いです。
生命保険：子どもが家族の収入を支えているわけではないため、万が一のことがあっても経済的に困窮するリスクは低いです。そのため、子どもに死亡保障は不要と考える方がほとんどです。
学資保険：かつては主流でしたが、最近は返戻率が低くなっていることから、加入しない選択をする方が増えています。その代わりに、NISAなどを活用してご自身で資産運用を行い、教育資金を準備するご家庭が多いです。「保険（保障）」と「貯蓄・投資（資産形成）」は分けて考え、手数料を抑えながら効率的に準備するという視点が重視されています。

多くの方が、保険は「発生頻度は低いが、起きてしまった場合の損害額が大きいもの」に絞って加入すべきだと考えており、子どもの場合はその条件に当てはまるケースが少ないと判断しているようです。

とはいえうまくいかなかった事例

一方で、「基本的に不要」という考え方だけでは安心できない、という声や、特定の備えをしているご家庭もあります。

公的な医療費助成は、入院時の差額ベッド代や食事代、先進医療にかかる費用、また親が付き添うための交通費や仕事を休むことによる収入減まではカバーしてくれません。こうした「制度の対象外」となる出費が心配で、「お守り」として月々1,000円程度の掛け捨ての共済に加入している方もいます。
「もし小児がんになった時に、最善の先進医療を受けさせたい」という強い思いから、他の医療保険には入らず、がん保険だけにお子さんを加入させているケースもありました。
学資保険の代わりに、親自身が「低解約返戻金型終身保険」などに加入し、親の万が一の死亡保障を確保しつつ、将来の解約返戻金を教育資金に充てるという方法を取っている方もいます。
また、教育資金の準備でジュニアNISAを活用しようとしていたものの、制度が廃止になってしまい、計画の見直しを迫られたという声もありました。資産運用で準備する場合、こうした制度変更のリスクも考慮に入れる必要があります。